Phanitecの働き方・基礎データ
基礎データについて
人事に関するあらゆるデータからフェニテックの働き方や働く環境の「今」をお届けします。
項目 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
従業員数 | 全体 | 669人 | 679人 | 711人 |
うち男性 | 555人 | 561人 | 589人 | |
うち女性 | 114人 | 118人 | 122人 | |
注:集計対象は期末(3/31)時点の直接雇用者です。派遣社員は含まず、他社への出向、他社からの出向社員を含みます。 | ||||
平均勤続年数 | 全体 | 18.3年 | 17.8年 | 21.5年 |
うち男性 | 17.9年 | 17.6年 | 21.1年 | |
うち女性 | 20.0年 | 18.7年 | 23.8年 | |
注:直接雇用者のみが集計の対象です。定年退職後の再雇用期間を合算しており、2022年度以降は勤続年数が伸びています。 | ||||
平均年齢 | 全体 | 47.8歳 | 48.1歳 | 47.7歳 |
うち男性 | 47.6歳 | 47.9歳 | 47.6歳 | |
うち女性 | 49.2歳 | 49.0歳 | 48.2歳 | |
採用者数 | 全体 | 19人 | 35人 | 41人 |
うち男性 | 18人 | 30人 | 35人 | |
うち女性 | 1人 | 5人 | 6人 | |
注:派遣契約、出向契約を除く直接契約が集計の対象です。 | ||||
離職者数 | 全体 | 6人 | 5人 | 4人 |
うち男性 | 5人 | 4人 | 4人 | |
うち女性 | 1人 | 1人 | 0人 | |
注:派遣・出向契約の契約満期、および定年退職は集計の対象外です。 | ||||
新卒採用者数 | 全体 | 9人 | 14人 | 14人 |
うち男性 | 9人 | 11人 | 11人 | |
うち女性 | 0人 | 3人 | 3人 | |
新卒離職者数 | 全体 | 0人 | 0人 | 1人 |
うち男性 | 0人 | 0人 | 1人 | |
うち女性 | 0人 | 0人 | 0人 | |
注:新卒採用後2年以内の離職者数を集計しています。 | ||||
平均有給休暇取得日数 | 未集計 | 12.0日 | 13.1日 | |
注:各年9月30日時点の取得状況を基に集計しています。 | ||||
産休取得者数 | 1人 | 2人 | 0人 | |
育児休業対象者数 | 全体 | 1人 | 6人 | 3人 |
うち男性 | 0人 | 4人 | 3人 | |
育児休業取得者数 | 全体 | 1人 | 2人 | 0人 |
うち男性 | 0人 | 0人 | 0人 | |
役員および管理的地位になる者に占める女性の割合 | 3% | 3% | 4% | |
注:監督職および監督職の補佐職以上の職位にある女性社員を集計の対象としています | ||||
女性活躍推進法に基づく男女の賃金差異 | 全労働者 | 72.1% | 72.9% | 74.9% |
正規社員 | 73.8% | 75.7% | 77.9% | |
非正規社員 | 78.7% | 74.0% | 66.9% | |
注:各年度の社員数に対する総賃金の比率について、さらに男性に対する女性の比率を求めたものです 注:非正規社員とは、パートタイム・定年後再雇用の社員等の直接雇用社員のうち期間の定めのある社員を指しています |
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労働災害発生件数 | 0件 | 2件 | 0件 | |
注:休業災害のみを集計しています | ||||
1人あたり月所定外労働時間(平均) | 23時間 | 26.5時間 | 19.8時間 | |
基礎データを基にした取り組みについて
基礎データから分析した結果や現在取り組んでいる活動、今後取り組む活動計画を公表します。
Phenitecで働く人にとってより良い職場環境を維持するために、法令を遵守し環境を整備することでワークライフバランスの向上に取り組んでいます。
平均年齢の高齢化への対策
Phenitecは長く働ける就業環境の維持に取り組んで参りました。一方で、2008年9月リーマンショックによる影響や熟練した作業者が必要な業務を維持するなどの背景により、平均年齢の高齢化が現在の課題です。
仕事内容や環境がPhenitecへ入社する前にイメージしていたものと比べ悪いことで発生するネガティブな「入社後ギャップ」解消のため、Phenitecウェブサイトや各種説明会での情報発信に取り組んでいます。また2023年度からはインターンシップへの積極取組みをはじめました。学生の皆さんに半導体業界やPhenitec、そして業務内容を知って頂く機会になることを期待しています。
女性活躍推進法に基づく現状の分析
弊社は24時間稼働する生産工場が事業の中核にあり、女性労働者に対する危険有害業務への就業規制や母性保護の見地から、特に製造部門において男性労働者数が圧倒的に多いです。
工場立地が地方ということもあり、子育てや家庭を重視する女性にとっては重い職責や定時退社や有給休暇の取得しやすい環境が好まれる傾向にありました。その結果、女性の平均勤続年数の長期化と女性の離職が少ない企業風土=女性がはたらきやすい職場環境を構築できたと自負しています。
一方で男性に比べ女性の賃金が低くなっている実情があり、これからの男女共同参画社会実現に向けて従来の認識にとらわれず、女性社員のニーズ把握と制度改善に取り組んで参ります。
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